新規事業を成功に導くロードマップの作り方｜作成の流れ・書き方・活用法を徹底解説

ロードマップは新規事業の立ち上げにおいて、プロジェクトの指針となるものです。しかし、いざ作成するとなると「具体的に何を記載すべきかわからない」「単なるスケジュール表になってしまい、説得力に欠ける」と悩む担当者も少なくありません。

本記事では、不確実な新規事業を成功に導くためのロードマップの作り方を、7つのステップに分けて具体的に解説します。また、すぐに使えるシンプルなテンプレートや作成のポイント、運用のコツなどもご紹介します。現場で役立つ実践的なノウハウを凝縮しましたので、新規事業の推進にお役立てください。

 

 

新規事業におけるロードマップとは？

新規事業におけるロードマップとは、事業のゴールへ到達するための道筋を時系列で示した実行計画の全体図です。横軸にフェーズや時間、縦軸に取り組みやカテゴリ、マップ本体にマイルストーンを記載し、全体の流れを表します。

決まった形式がない点もロードマップの特徴です。複数の施策や目標を視覚的に整理できる「矢印と表を活用するタイプ」や成長イメージを強調できる「右肩上がりのグラフ」などさまざまな形式があり、目的や状況に応じて使い分けられています。

作成する目的は「どのフェーズでどのような状態を目指すのか」を視覚化することです。新規事業に必須のものではありませんが、プロジェクトを進めたり、承認を得たりする際に役立つので積極的に作成しましょう。

ガントチャート・マイルストーン・事業計画書との違い

ロードマップと混同されやすい言葉に、ガントチャートやマイルストーン、事業計画書があります。これらは視点の高さや役割が異なります。

• ロードマップ：「何を、なぜ、どのように」達成するかという中長期的なビジョンを示す（全体の道筋）

• マイルストーン：ロードマップ上に置かれる中間目標地点（チェックポイント）

• ガントチャート：「誰が、いつまでに、何をやるか」という詳細な現場レベルのタスクを管理（スケジュール・工程管理）

• 事業計画書：新規事業のマーケティング戦略や収支計画、市場分析結果などを詳細に説明した書類（計画の詳細）

まずは事業計画書で詳細を決め、ロードマップで全体像を描いたうえで、要所にマイルストーンを置くのが基本です。そして、日々の実行管理には、現場視点のガントチャートを用います。

各ツールを適切に組み合わせることで、計画の解像度を高められ、円滑にプロジェクトを進められます。

新規事業でロードマップを作成するメリット

ロードマップを作成する最大のメリットは、社内の決裁者やステークホルダーからの信頼を獲得しやすくなる点にあります。

新規事業は不確実性が高いため、単なるアイデアだけでは「本当に実現できるのか？」と不安視されがちです。しかし、ゴールまでの道筋が論理的に描かれたロードマップがあれば、「この計画なら実現できそうだ」という安心感を与えられます。結果として、上司の承認が得やすくなり、予算や人員といったリソースを獲得できる確率も高められます。

また、社内外の関係者やチームで共有すれば、全員が同じ方向を意識できる点もメリットです。視覚的に目標や流れを把握できるため、専門分野が異なる人材でも理解しやすく、スムーズに協力体制を築けます。

【7STEP】新規事業におけるロードマップの作り方

本章では、実際にロードマップを作成するための手順を7つのステップで解説します。

論理的かつ新規事業の推進に役立つロードマップを作成するためのガイドラインとして、ぜひ参考にしてください。

STEP1：現状把握

的確なロードマップを作成するためには、現状の把握が不可欠です。「ヒト・モノ・カネ・情報」といったリソースの棚卸しや既存事業の状況、自社の強みなどを整理しましょう。あわせて、企業の経営理念とビジョンを確認すれば、今の状況が見えてきます。

一方で現状把握が不十分だと、精度の高いロードマップが描けないばかりか、戦略や施策の方向性を誤る原因にもなりかねません。また、新規事業をやるべき根拠も弱くなり、決裁者の納得を得にくくなるため、丁寧に実施しましょう。

STEP2：市場調査

内部の事情を整理したら、次は外部環境に目を向けます。具体的には政治と経済、社会、技術に注目するPEST分析や競合分析を行い、市場の機会と脅威を洗い出します。特に、「法改正により参入障壁が下がる」「新しい技術トレンドが追い風になる」などの大きな環境の変化は、事業の成否を分ける重要な要素のため見逃さないようにしましょう。

また、競合他社の動きや強みを分析すれば、自社が狙うべきポジションやゴールの方向性なども見えてきます。客観的なデータを取り入れることでロードマップの説得力が高まり、承認を得やすくなる点もメリットです。

STEP3：ビジネス仮説の立案

現状把握と市場調査の結果を踏まえ、「誰の、どのような課題を、どう解決するか」というビジネス仮説を立てます。机上の空論で終わらせないためには、想定顧客へのインタビューやアンケートなどで、実態に沿った情報を集めるのが効果的です。

「この課題は本当にお金を払ってでも解決したいものか」を検証し、勝ち筋となるビジネスモデルを言語化しましょう。そして、言語化したビジネスモデルを参考にし、新規事業のゴールと基本戦略を定めれば、このステップは完了です。

STEP4：指標設計

事業の成功を測定するための指標として、KGI（重要目標達成指標・ゴール）とKPI（重要業績評価指標・中間目標）を設定します。通常は3年後に達成すべきKGIを定め、そこから逆算して「1年目には何人のユーザーが必要か」「半年後にはどの機能が完成しているべきか」といったKPIに落とし込みます。

あわせて重要なのが撤退ラインの検討です。新規事業は、すべてが成功するわけではありません。「この期間までにKPI○○を達成できなければ方向転換、または撤退する」という基準をあらかじめ設けておくことは、冷静な意思決定を行うために不可欠です。

STEP5：リスク特定・分析

計画を阻害する要因を事前に洗い出しましょう。主に以下の3つの観点からリスクを特定します。

• 法務・知財リスク：法律違反や特許侵害の可能性はないか

• 技術リスク：実現可能な技術か、開発体制は十分か

• 運用・市場リスク：顧客が集まらない場合や、オペレーションが回らない可能性はないか

洗い出したリスクは発生確率や影響度で優先順位をつけ、致命的なものについては回避策や対応プランを用意しましょう。リスクの存在が考慮されたロードマップと事業計画は、ステークホルダーや決裁者に対し「慎重に検討されている」という信頼感を与えます。

STEP6：マイルストーン・スケジュールの設定

次はこれまでのステップで決めた戦略やKGI、KPI、リスクなどを参照してマイルストーンとスケジュールを設定するステップです。

本ステップでは、まず新規事業を「検証フェーズ」「立ち上げフェーズ」「拡大フェーズ」などの大きなフェーズ、または月や年単位で区切ります。そして、以前の作業で決めた内容を参照しつつ、各フェーズ・期間の終わりに「プロトタイプの完成」「○円の売上達成」といった具体的なマイルストーンを設置します。

なお、ロードマップは全体像を描くものであるため、細かな日付は必要ありません。仮に1日単位で区切るとマップの視認性が下がるほか、資料のページ数も多くなるため大きな単位で区切ることを意識しましょう。

STEP7：フォーマットへの落とし込み

最後に、マイルストーンやスケジュールなどの情報を可視化できるフォーマットへ落とし込みます。一般的には、横軸にフェーズや時間を取り、縦軸に「マーケティング」「プロダクト」「組織体制」などの主要な取り組み項目を配置します。ツールはExcelやPowerPointなど、スキルや予算、用途に合ったものを選べば問題ありません。

重要なのは、事業がどう成長していくかのストーリーが一目で伝わることです。適度な情報量を保ちつつ、色分けや記号などを活用し、誰が見ても直感的に理解できる構成を心がけてください。

新規事業のロードマップテンプレート

「作り方7STEP」で情報が整理できたら、ロードマップのテンプレートに落とし込んでいきましょう。汎用的なロードマップのイメージはこちらの画像になります。PowerPointやExcelなどで簡単に作成・再現できるシンプルな構成ですので、ぜひ自社に合わせて調整してご活用ください。

活用のポイントは以下のとおりです。

• 横軸（矢印）：STEP6で決めた「フェーズ」を記入

• 縦軸（青枠）：「プロダクト」「組織」などのカテゴリを配置

• マス目：施策に加え、STEP6の「マイルストーン」を記載

また、いきなり完璧を目指すと挫折の原因にもなりかねません。周囲と相談したり、調査や学習を進めたりしながら磨きあげていきましょう。

新規事業のロードマップの効果を最大化する書き方

新規事業におけるロードマップは「作って終わり」ではなく、人を動かすためのツールです。目的を果たすためには、書き方にいくつかのコツがあります。

以下では、ロードマップの効果を最大化するための、3つのポイントをご紹介します。

視覚的なわかりやすさを重視する

複雑で情報量が多すぎるロードマップは、読み手にストレスを与えます。また、重要な部分を適切に伝えられない、全体像がつかめないなどのトラブルも発生します。新規事業におけるロードマップは一目で全体像が伝わるよう、視覚的な工夫を凝らしましょう。

例えば、フェーズごとに色を変える、重要なマイルストーンは目立つアイコンにする、矢印を使って因果関係を示すなどが有効です。また、細かな情報は他のツールに任せ、余白を持たせることも大切です。一目見ただけで進行状況がわかるレベルに仕上げることで、チームへの共有やプレゼンがスムーズになります。

ToDoではなく状態を意識して書く

ロードマップは、全体像を俯瞰するためのツールです。ToDoレベルの細かいタスクを書くと視点が作業レベルになったり、視認性が低下したりしかねません。全体像の把握が困難になるため、小さなタスクはガントチャートやタスク管理ツールに任せ、マップには記載しないようにしましょう。

ポイントは「〇〇機能の実装完了」「〇〇の達成」といった状態で記述することです。状態を意識すれば俯瞰的な視点を保ったまま、マイルストーンの設定や戦略の考案を進められます。マップが情報過多になる事態も防止できるため、ぜひ意識してください。

横軸は大きな単位やフェーズで区切る

新規事業には、予想外のトラブルや遅延がつきものです。加えて、ロードマップは大きな道筋を描くものであるため、横軸を日付単位で細かく刻むことはあまり意味がありません。

「検証期」「導入期」といったフェーズ単位、または数カ月や四半期単位で大きく区切る手法をおすすめします。時間軸を大きな単位で区切れば、多少のトラブルや遅延にも柔軟に対応可能です。また、マップの情報が適度な量に落ち着くほか、遅延による修正の手間も最小限に抑えられます。

新規事業のロードマップを効果的に活用するコツ

優れたロードマップは、日々の活動における強力な武器になります。有効に活用するためには、定期的なアップデートと積極的な活用が不可欠です。

ここでは、新規事業のロードマップの力を最大化する運用ノウハウを紹介します。

一定期間ごとに更新する

自社のリソースや顧客ニーズ、外部環境、市場は常に変化します。ロードマップを質の高い意思決定の道具とするためには、柔軟に更新し続けることが重要です。

例えば、マイルストーン達成や四半期ごとなどのタイミングで見直しを行いましょう。「新たなニーズや技術が生まれた」「社会情勢が変化した」といった事実を反映させれば、ロードマップの有用性を維持・向上できます。

新たなリスクや戦略の発見にも役立つため、初期の案に固執しすぎず、柔軟に変更するつもりで作成と運用を進めましょう。

関係者全員に共有する

新規事業のロードマップは開発メンバーだけでなく、マーケティングや営業の担当者、そして経営層まで関係者全員に共有しましょう。全員が同じロードマップを見ることで、「今、新規事業がどの段階にいるのか」「どこに注力しているか」が理解でき、組織の結束力が高まります。他部署や経営層への共有が、自発的な支援や相互理解につながる点もメリットです。

また、多くの人に共有すれば、専門分野や立場が異なる人材からのフィードバックを得やすくなります。自分だけでは気付けない部分を指摘してもらえるため、ロードマップの作成やブラッシュアップをよりスムーズに進められます。

意思決定の判断軸として積極活用する

ロードマップは新規事業全体の道筋を描き、フェーズごとに達成すべき物事を明確化するツールです。一目でどのような状態を目指すべきかがわかるため、意思決定の際には必ず参照し、判断軸として活用しましょう。

特に役立つのは「タスクAとタスクB、どちらを優先すべきか」「どこに予算を投下すべきか」などを考えるときです。また、速度と精度のどちらを優先すべきか迷った際も、現在のフェーズと照らし合わせることで、現状に即した最適な選択ができます。

新規事業のロードマップ作成に使えるツール

ロードマップを快適に作成するには、ツール選びも大切です。本章では代表的な作成ツールについて、それぞれの特徴とメリット・デメリットを解説します。

チームや自身のITスキル、組織の状況などに合わせて最適なものを選んでください。

Googleスプレッドシート・Excel

手軽かつ汎用性が高い作成ツールが、GoogleスプレッドシートやExcelなどの表計算ソフトです。

多くのビジネスパーソンが操作に慣れているため、学習コストもほとんど発生せず、追加費用もかかりません。表計算がメインの機能ですが、行や列を自由に追加・削除したり、任意の色に変更したりと柔軟な編集が可能です。

一方で、専用ツールではないためデザイン性や機能性には限界があり、ロードマップの使い勝手や見栄えなどを重視する場合には向きません。主に、コストを抑えつつ必要最小限のロードマップを作成したい場面で有効なツールです。

PowerPoint・Googleスライド・Keynote

作成したロードマップを上司へのプレゼンや外部向けの説明資料としても利用する場合は、PowerPointやGoogleスライド、Keynoteといったスライド作成ツールが最適です。

アイコンや図形を自由に配置できるため、右肩上がりの成長イメージやフェーズごとの変化なども柔軟に表現できます。表計算ソフトと同様に、多くのビジネスパーソンが使い慣れたツールのため、学習コストが発生しない点もメリットです。

ただし、「論理的な整合性をチェックする機能がない」「データと図形が連動しない」「情報量に限界がある」など、機能面に不安がある点はデメリットと言えます。

Miro

「Miro」は、共同作業を加速させる多彩な機能を備えた、イノベーションワークスペースです。豊富なロードマップ用のテンプレートが用意されているほか、作成を支援する機能も備えているため、デザインスキルに自信がない方でもスムーズに作成を進められます。

オンラインで複数人が同時に編集できる点もメリットです。チームメンバーと通話しながらリアルタイムでアイデアを出し合い、皆でロードマップを作り上げるといった作業環境もスムーズに実現できます。有料ツールですが、機能性を重視するなら有力な候補となるツールです。

新規事業のロードマップ作成・実践における課題

新規事業の推進を強力にサポートするロードマップですが、作成や実践の際には多くの壁が立ちはだかります。

本章では、多くの新規事業担当者や組織が直面する課題と、その背景にある原因について解説します。

経験不足によるリスクの見落とし・精度の低さ

新規事業の立ち上げ経験が少ない場合、どうしても計画の見通しが甘くなりがちです。既存事業の感覚や個人の経験則のみで計画を進めると、スケジュールや仮説の設定を誤る、リスクを見落とすなどのトラブルを招きかねません。

また、リスク分析が不十分で、精度も低いロードマップは外部の関係者や決裁者からの支持を得られにくいのが実情です。試行錯誤の過程はチームや個人の成長に有用ですが、スピード感が求められる新規事業では経験不足が円滑な推進の障壁となりえます

適切なKPI・ゴールの設定が難しい

組織内で新規事業を推進した経験が少ない、または事例が蓄積されていない場合、適切なKPIやゴールの設定が困難です。参照できるデータが存在しないため、ロードマップのマイルストーンや最終目標が、根拠の乏しい数値で埋まってしまうケースも散見されます。

その結果、思うように仮説検証が進まず、事業の進捗を正しく評価できないという事態に陥ります。また、事業の目標達成につながらないKPIを追いかけた場合、リソースの枯渇やチームの疲弊を招きかねません。

既存ルールが障壁となり計画通りに進まない

歴史の長い企業や大きな組織でよくある課題が、社内の既存ルールとの衝突です。仮に完成度の高いロードマップを作成しても、複雑な稟議フローや承認ルートなどの障壁があると、スピード感のある事業推進は困難です。結果として検証サイクルの停滞や開発の遅延などが起こり、タイミングによっては大きな機会損失を招きます。

また、失敗を許容しない人事評価制度や前例の踏襲を好む文化がある場合も要注意です。これらは新規事業担当者の自律的な行動を阻害し、さらにモチベーションも削ぐため、アイデアや管理の質なども低下させます。

ロードマップを確実にカタチにするTDCソフトの組織変革・実行支援

前述のような「経験不足」や「組織の壁」を乗り越え、実効性の高いロードマップを描き、カタチにするためには外部の専門知見を取り入れるのも有効な手段です。

TDCソフトでは、新規事業を成功に導くための組織変革（ロードマップ作成を含む）と、実行力を高めるための伴走型支援サービスを提供しています。

柔軟性の高い組織体制の構築を強力にサポート

既存ルールの壁を打ち破り、組織の柔軟性を高めるためには体制の改革が必要です。そのためには、新規事業の阻害要因となる古い慣習や、複雑な承認フローの見直しが欠かせません。

改革の手段として注目されているのが、アジャイルな組織への転換です。アジャイルとは「短期間で計画・実行・検証を繰り返し、変化に対応しながらゴールを目指す」という考え方を意味します。もともとは開発現場で使われる思考法ですが、組織に応用することで新規事業の推進に欠かせない、柔軟性の高い体制を構築可能です。

TDCソフトでは、このような柔軟な組織への変革を支援するため、エンタープライズ向け大規模アジャイルフレームワークである「SAFe®（Scaled Agile Framework）」の導入サポートを行っています。単なる手法の導入にとどまらず、体制構築の支援から人材の育成、定着まで総合的にサポートします。

参考：Scaled Agile, Inc.｜What Is SAFe®?
関連ページ：TDCソフト｜SAFeとは

アジャイル開発・UXデザインの支援にも対応

組織変革のサポートに加え、必要に応じて実際のプロダクト開発やデザイン領域の支援も可能です。「社内リソースが一時的に足りない」「UXデザインの専門知見を取り入れたい」などの課題にも柔軟に対応できます。

また、スキル習得や内製化といった、将来的な自走に向けた支援も行っています。

このようにTDCソフトは組織の改革から現場の実装まで、ロードマップの「実現」に必要なプロセスを一貫してサポート可能です。新規事業の推進力に課題を感じている方は、お気軽にご相談ください。

新規事業のロードマップ作成に関するよくある質問

最後に、新規事業のロードマップ作成に関して現場からよく寄せられる質問にお答えします。

ロードマップは何年先まで描くべき？

一般的には3年〜5年後までの道筋を描くことが推奨されます。加えて、直近の1年〜2年の具体的な行動計画を定めると、視認性と実用性を兼ね備えたロードマップを作れます。

新規事業では、根拠のある現実的な計画が重要です。現代のビジネス環境は予測が難しく、変化も激しいため、比較的予想が容易な期間でマップを描くことをおすすめします。

計画通りに進まない場合はどうすれば良いですか？

新規事業において計画通りに進まない場合は、学習機会と捉え、マネジメント体制やロードマップの改善に活かしましょう。計画と現実のギャップは、貴重なフィードバックです。

なぜ計画通りに進まないのかを丁寧に分析し、素早く対応しましょう。また、企業の体制や承認フロー、人材不足が原因となっている場合は決裁者や上司に相談し、根本的なボトルネックの解消に動く必要があります。

作成には経営戦略や開発の知識は必要ですか？

基本的な知識はあった方が望ましいですが、担当者一人ですべての専門知識を網羅する必要はありません。むしろ、わからない部分は社内の専門家や外部のパートナーにヒアリングしながら作成することで、より精度の高いロードマップが完成します。

すべてを一人で抱え込まず、マーケティングや経営戦略、開発といった分野の知見を持つメンバーを巻き込み、チームの知識と経験を反映したロードマップを作成しましょう。

新規事業の成功には適切なロードマップと体制強化が不可欠

新規事業を成功させるためには、方向性を明確に示すロードマップと、それを素早く実行に移せる柔軟な組織体制が欠かせません。両者が揃うことで、新しい事業をスムーズに進められ、成果を挙げやすくなります。

まずは、本記事で解説した作り方を参考に、根拠のあるロードマップを作成してみましょう。そして、体制の強化も推進し、新規事業を成功に導いてください。

また、TDCソフトでは開発のサポートだけでなく、組織改革の支援も行っています。社内のリソースだけで進めることに不安がある、あるいは組織の壁に阻まれていると感じる方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。