DDoS攻撃の種類を全9種解説｜手口や目的・企業が取るべき対策まで徹底網羅
サービスが突然つながらない、アクセスが急増してサーバーが落ちる、そのような事態の背景に、DDoS攻撃が潜んでいるケースは少なくありません。
DDoS攻撃は、複数の端末から標的サーバに大量のリクエストを送りつけ、正常なサービス提供を妨害するサイバー攻撃です。
DDoS攻撃にはその種類ごとに手口や狙うレイヤーが異なり、特徴を正しく理解しなければ的外れな対策に終わってしまいます。
本記事では、DDoS攻撃の基礎知識からDoS攻撃との違い、主要な攻撃手法9種類の詳細、攻撃を受けた際のリスク、そして企業が今すぐ取り組むべき具体的な対策まで、情報システム担当者が知っておくべき情報を体系的に解説します。
DDoS攻撃とは何か？基礎知識とDoS攻撃との違い
DDoS攻撃の脅威を正しく理解し、適切な対策を講じるためには、まずその定義と従来の攻撃手法との違いを明確にする必要があります。
ここでは、DDoS攻撃の基本的なメカニズムと、なぜ現代のセキュリティにおいてこれほどまでに重視されているのかを整理します。
DDoS攻撃（分散型サービス拒否攻撃）の意味と仕組み
DDoS攻撃（Distributed Denial of Service attack）は、日本語で分散型サービス拒否攻撃と訳されます。
IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が公表するIPAの「情報セキュリティ10大脅威 2026」では、DDoS攻撃（分散型サービス妨害攻撃）が組織向け脅威の第9位に位置付けられています。警戒が高まっている脅威のひとつです。
この攻撃の本質は、標的となるサーバーやネットワークインフラに対し、意図的に過剰な負荷をかけることで、サービスを遅延させたり、完全に機能不全に陥らせたりすることにあります。
インターネット通信には、一度に処理できる上限が存在します。サーバーのCPUやメモリ、ネットワーク回線の帯域幅（通信容量）、あるいはデータベースの同時接続数などです。
DDoS攻撃は、これらのリソースの限界点を物量によって突破し、システムを物理的・論理的にパンクさせます。
現代のDDoS攻撃はOSI参照モデルの全レイヤーにわたって展開され、単純なデータの塊を送りつけて回線を埋める攻撃から、ウェブアプリケーションの深層部にある特定の関数を呼び出してリソースを枯渇させる巧妙な攻撃まで、その手法は極めて広範囲にわたります。
DoS攻撃とDDoS攻撃の決定的な違い
DDoS攻撃と混同されやすい言葉にDoS攻撃（Denial of Service attack）がありますが、両者の最大の違いは攻撃の分散性にあります。
DoS攻撃は、基本的には1対1の構図で行われる攻撃です。攻撃者が自身の1台のPCや特定のサーバーから標的を攻撃するため、攻撃元のIPアドレスが特定しやすく、そのアドレスからの通信を遮断するだけで比較的容易に対策が可能です。
一方、DDoS攻撃はn対1の構図をとります。攻撃者は後述するボットネットを操り、世界中に点在する数万、時には数百万台ものデバイスから一斉に攻撃を仕掛けます。
攻撃元が膨大かつ分散しているため、一つのIPを止めても攻撃の手は止まりません。
また、個々のデバイスから送られるデータ量が微量であることも多く、正常なユーザーなのか攻撃者なのかを判別することが防御側にとって最大の難関となります。
攻撃の踏み台にされる「ボットネット」の脅威
DDoS攻撃を影で支えているのがボットネットと呼ばれるネットワークです。
ボットネットとは、マルウェアに感染し、攻撃者が遠隔操作できるようになったコンピュータやネットワーク機器の集まりを指します。
感染したデバイスはボットやゾンビPCと呼ばれ、利用者は自分のデバイスが乗っ取られていることに全く気づかないケースがほとんどです。
攻撃者は、C&Cサーバー（コマンド・アンド・コントロール・サーバー）と呼ばれる指令塔から、ボットに対して一斉に攻撃命令を送ります。
近年はセキュリティ対策が不十分なIoT機器が爆発的に増加しており、ネットワークカメラやルーター、スマート家電などがボットネットの温床となっています。
2016年のマルウェア「Mirai」による攻撃では、数十万台のIoT機器が踏み台にされ、DNSプロバイダーのDyn社が攻撃を受けました。
その結果、Twitter・Netflix・Redditなど多数の大手Webサービスが一時的に利用不能となり、インターネットインフラの脆弱性を世界に知らしめた事件として記憶されています。
なぜ企業が狙われるのか？DDoS攻撃が行われる主な目的
無差別に行われているように見えるDDoS攻撃ですが、その裏には攻撃者ごとの明確な意図や戦略的な目的が隠されています。
攻撃の動機を知ることは、自社がどのようなリスクにさらされているかを予測し、対策の優先順位を決める重要な手がかりとなります。
ランサムDDoS（RDoS）による脅迫・身代金の要求
現在、最も多くの企業を苦しめているのが、ランサムDDoS（RDoS）です。
攻撃者は標的となる企業に対し、「指定した日時までに暗号資産を支払わなければ大規模なDDoS攻撃を仕掛ける」という脅迫文を送ります。
多くの場合、数分から数十分程度のデモンストレーション攻撃を行い、実際にサイトが重くなる様子を見せつけることで恐怖心を植え付けます。
ECサイトやオンライン決済、金融プラットフォームなど、ダウンタイムが即座に大きな損失に直結する企業が最も狙われやすいターゲットです。
競合他社による営業妨害
ビジネス競争の激しい業界では、競合他社の評判を落としたり売上を妨害したりするためにDDoS攻撃が利用されることがあります。
特定のキャンペーン期間や新製品の発売日など、標的企業にとって最も重要なタイミングを狙って攻撃を仕掛け、顧客を自社サイトへ誘導することが目的です。
こうした攻撃はダークウェブ上でDDoS攻撃代行（Booter/Stresserサービス）として安価に販売されており、技術力のない者でも実行できてしまうという深刻な問題となっています。
企業・組織への抗議・主張（ハクティビズム）
政治的・社会的なメッセージを広めるために行われるのがハクティビズムによる攻撃です。
ハクティビストと呼ばれるハッカー集団は、自らの思想に反する政府機関や特定の政策を推進する企業を標的にします。
サイトを停止させてニュースにすることで主張を拡散させるのが狙いです。金銭的な要求がないことも多い一方、思想的背景から攻撃が執拗になりやすく、対応は困難です。
嫌がらせ・愉快犯的な攻撃
個人的な恨みや技術力の誇示を動機とする攻撃です。動機が合理的でないため、どのような企業でも「たまたま目についたから」という理由で攻撃対象になるリスクがあります。
他のサイバー攻撃のカモフラージュ（陽動）
最も巧妙で高度なサイバー犯罪組織が用いるのが陽動としてのDDoS攻撃です。
まず大規模なDDoS攻撃を仕掛け、IT部門が対応に追われている隙に、個人情報の窃取やデータベースの改ざん、管理者権限の乗っ取りをひっそりと行います。
DDoS攻撃を煙幕にしてセキュリティアラートをノイズで埋め、情報漏洩の兆候となる不審な通信を見逃させる手法です。
【全9種】DDoS攻撃の主な種類と手口を徹底解説
DDoS攻撃の手口は非常に多岐にわたり、狙うITインフラの階層（レイヤー）によってその特徴や防御難易度が大きく異なります。
ここでは、現在特に警戒すべき主要な9つの攻撃手法を分類し、それぞれの技術的な仕組みを詳しく解説します。
1. SYNフラッド攻撃・FINフラッド攻撃（ボリューム型）
SYNフラッド攻撃は、TCP接続を確立する際のプロトコル上のルールである3ウェイ・ハンドシェイクの隙を突く、最も伝統的なボリューム型攻撃です。
通常の通信では「①SYN（接続要求）→②SYN/ACK（受付確認）→③ACK（接続完了）」という3段階を踏みますが、攻撃者は大量のSYNを送りつけたまま最後のACKを意図的に返しません。
サーバーは、接続完了を待つ客をメモリ上に保持し続け（ハーフオープン状態）、これが数万件累積することで接続管理枠が満杯となり、正規ユーザーが接続できなくなります。
FINフラッド攻撃は、接続終了を示すFINパケットを大量送信してサーバーに継続的な終了処理の負荷をかけます。
2. UDPフラッド攻撃（ボリューム型）
確認応答を必要としないプロトコルUDPを悪用し、標的のランダムなポートに大量のパケットを一方的に送りつける手法です。
該当するアプリケーションが待ち受けていない場合、OSは「ICMP到達不能」エラーを返そうとします。
この受信とエラー応答のプロセスが毎秒数百万件繰り返されることで、サーバーのCPUリソースが枯渇し、回線帯域もパンクします。
UDPは送信元の偽装が容易であるため、犯人の特定が非常に難しい攻撃です。
3. DNSフラッド攻撃（ボリューム型）
インターネットの住所録にあたるDNS（Domain Name System）サーバーに大量のクエリを送りつける攻撃です。
自社ドメインを管理する権威DNSサーバーがダウンすると、Webサーバー自体が正常でもユーザーはサイトにたどり着けなくなります。
さらにメールの送受信先も特定できなくなるため、企業全体のデジタル通信が完全に停止する深刻な被害をもたらします。
4. ACKフラッド攻撃（プロトコル型）
接続確立を示すACKパケットを、事前のやり取りなしに大量送信する手法です。
受信したサーバーやファイアウォールは、そのパケットが「どの通信セッションに属するか」を内部テーブルで照合しようとします。
攻撃者は存在しない偽のセッション情報を含むパケットを送り続けるため、機器は無意味な照合処理に忙殺され、ネットワーク機器のリソースが限界に追い込まれます。
5. Connection Exhaustion（コネクション枯渇型）攻撃
サーバーが同時に保持できる最大同時接続数をすべて使い果たすことを狙った攻撃です。
攻撃者はボットから非常にゆっくりと、あるいは何もしないまま接続を確立し続けます。サーバーはその接続を通信中として維持しますが、やがて最大数に達し正規ユーザーの接続を拒否するようになります。
トラフィック量自体が少ないため、帯域監視では検知しにくい点が特徴です。
6. Stream Flood攻撃（プロトコル型）
TCPストリームを偽装してサーバーのネットワークスタック処理を麻痺させる攻撃です。
不当に大きなパケットサイズや整合性の取れないシーケンス番号を含むデータを流し込むことで、サーバーOSのカーネル層における再構築処理に過大な負荷をかけます。
最終的にCPU使用率を100%に張り付かせ、OSのフリーズ（カーネルパニック）を引き起こすことが目的です。
7. HTTP GET/POST Flood攻撃（アプリケーション型）
ウェブアプリケーションのL7レイヤーを狙う一般的な攻撃です。
ウェブブラウザがページをリクエストするGETや、フォームを送信するPOSTをボットで大量実行します。
特にデータベース検索を伴う重い処理や複雑な動的コンテンツの生成を必要とするページが標的にされ、少量のパケットでもサーバー負荷を劇的に高めてサイトをダウンさせられます。
8. Slow HTTP DoS Attack（アプリケーション型）
「Slowloris」などに代表される、低速・少量パケットを使ったステルス型攻撃です。
HTTPリクエストの送信を途中で止めたり、数秒ごとに1文字ずつデータを送ったりして、サーバーに「まだリクエストが続いている」と認識させ、タイムアウトを回避しながら接続を長時間キープします。
これを数千台のボットで行うことで接続スロットをすべて埋め尽くします。
派手なトラフィックが発生しないため、帯域監視では検知できない、防御側にとって極めて厄介な攻撃です。
9. DNS増幅（リフレクション）攻撃
攻撃者のリクエストを増幅する手法です。
攻撃者は送信元IPアドレスを標的のサーバーに偽装し、世界中の公開DNSサーバー（オープンリゾルバ）に対して情報量の多い応答を求める短いクエリを投げます。
すると、各DNSサーバーが偽装された送信元（＝標的）へ巨大な応答パケットを一斉に返します。
攻撃者は小さなデータを送るだけで済み、標的には身に覚えのない大量パケットが押し寄せる、極めて効率的な攻撃です。
なお、DNS以外にもNTP（時刻同期プロトコル）やMemcachedなどを悪用した増幅攻撃も存在しており、オープンリゾルバや設定不備のサーバーを踏み台にされないよう、自社のサーバー設定を定期的に見直すことが重要です。
DDoS攻撃を受けることで生じる深刻な被害リスク
DDoS攻撃による被害は、ウェブサイトの一時停止だけにとどまりません。
経済的損失から社会的信用の失墜まで、ビジネス全体を揺るがす具体的なリスクを確認しておきましょう。
Webサイト・サービスの閲覧障害と機会損失
最も直接的な被害はビジネスの完全停止です。
ECサイトであれば攻撃中の売上はゼロになり、1時間のダウンが数百万〜数千万円の損失に直結することもあります。
広告を出稿している場合はリンク先がつながらないまま広告費だけが消費されます。
B2BのSaaSでは稼働率保証（SLA）への抵触により、返金対応や損害賠償、顧客解約といった経営基盤を揺るがす被害に発展します。
金銭要求と二次被害
ランサムDDoS攻撃に対して身代金を支払っても解決にはなりません。一度応じれば「交渉可能なターゲット」と認識され、手法を変えた繰り返しの脅迫を招きます。
また攻撃対応に追われるエンジニアが疲弊し、本来行うべきシステム保守や開発がストップする目に見えないコストも莫大です。
社会的信用の失墜と取引先への波及
自社サービスの停止が、APIを利用するパートナー企業やサプライチェーン上の他社の業務にまで波及することがあります。
「セキュリティが甘く攻撃で落ちる会社」という印象が一度つくと、ブランドイメージへのダメージは致命的であり、回復には数年単位の時間を要することもあります。
特に、顧客の資産や個人情報を預かるサービスでは影響が深刻です。
DDoS攻撃を受けやすい業界・企業の特徴
どの企業にもリスクはありますが、特に狙われやすいのは、サービス停止の影響が大きい企業や、常時オンラインでの提供が前提となる業種です。
IPA「情報セキュリティ10大脅威 2026」によれば、DDoS攻撃はWebサイトだけでなく、メールや管理機能など業務に直結するサービスへ影響を及ぼす事例が紹介されており、業種を問わず警戒が必要です。
金融・決済サービスは停止時の影響が大きく、ECサイトはセール時などアクセスが集中するタイミングを狙われやすい傾向があります。
また、オンラインサービスや公共性の高い組織も、障害が利用者や社会に広く影響しやすいため、優先的な対策が求められます。
自社が該当する場合は、より高度な対策を優先的に検討してください。
DDoS攻撃の対策が難しい3つの理由
多くの企業がファイアウォールなどのセキュリティ対策を講じているにもかかわらず、なぜDDoS攻撃による被害は後を絶たないのでしょうか。
そこには、DDoS攻撃特有の性質に起因する、防御側の構造的な困難さがいくつか存在します。
正常なアクセスと攻撃パケットの判別が困難
特にアプリケーション層（L7）の攻撃では、攻撃パケットそのものが正規のプロトコル形式をとっています。
「セールでアクセスが集中している」のか「悪意あるボットが攻撃している」のかをリアルタイムで判別するのは至難の業です。
制限を厳しくすれば正規ユーザーをブロックし、緩めれば攻撃を許してしまうジレンマがあります。
世界中に分散した踏み台からの物量攻撃
攻撃元が特定の国や組織ではなく世界中に分散しているため、IPブラックリストを整備しても数万〜数十万のボットが次々と入れ替わり、リストの更新が追いつきません。
攻撃元が一般家庭のPCである場合も多く、完全遮断は将来の顧客を失うことにもつながります。
また、攻撃トラフィックの規模自体も年々増大しており、近年ではTbps（テラビット毎秒）級の超大規模攻撃も観測されています。
自社回線の帯域だけで吸収しようとすること自体が現実的でない時代になっています。
複合化する攻撃手法（マルチベクトル攻撃）
現代のDDoS攻撃は複数の手法を組み合わせるマルチベクトル攻撃が主流です。
帯域を埋め尽くす攻撃で担当者を引きつけながら、その隙にアプリケーション層の脆弱性を突くといった波状攻撃が行われます。
これに対応するにはネットワークからアプリケーションまで、全レイヤーを統合的に守る体制が必要です。
企業が取るべきDDoS攻撃の具体的な対策手法
巧妙化・大規模化するDDoS攻撃に対抗するためには、単一のツールに頼るのではなく、ネットワークの各層で防御を固める多層防御の考え方が不可欠です。
ここでは、企業が導入を検討すべき、実効性の高い具体的な防御策を紹介します。
海外・特定IPアドレスからのアクセス制限
自社サービスが国内限定であれば、海外からのアクセスを一括遮断（ジオブロッキング）することで、ボットトラフィックの多くを入り口で排除できます。
ただし、海外に拠点を持つ企業や訪日外国人向けサービスを展開している場合は、正規ユーザーへの影響も考慮したうえで適用範囲を慎重に判断する必要があります。
サーバ・ルーター・ファイアウォールの設定見直し
TCP接続の待機時間短縮、ハーフオープン接続の上限設定、同一IPからの接続数制限（レートリミット）など、追加コストなしで実施できる設定最適化から着手しましょう。
トラフィック監視と攻撃検知アラートの導入
平常時のトラフィックを学習し、異常な急増を検知した際に管理者へ即座に通知するIDS/IPSを導入します。
初動の速さが被害を最小限に抑える鍵です。
また、攻撃発生時の対応手順をあらかじめインシデントレスポンス計画として文書化しておくことで、現場の混乱を防ぎ、迅速な初動対応ができます。
WAF（Web Application Firewall）によるL7層の保護
アプリケーション層を狙う攻撃にはWAFが不可欠です。クラウド型であれば最新の攻撃パターンへ自動更新されるため、運用負荷を抑えながら高い防御効果を維持できます。
CDN（コンテンツ配信ネットワーク）による負荷分散
世界中に配置されたCDNインフラが攻撃トラフィックを分散・吸収する防波堤となり、自社サーバーへの攻撃到達を物理的に防ぎます。
DDoS攻撃対策専用サービスの導入
DDoS緩和（ミティゲーション）サービスは、自社回線の手前で攻撃通信だけを除去し、正常な通信のみを届けます。
加害者にならないための対策：自社デバイスのボット化防止策
自社が被害者になるリスクだけでなく、知らないうちに攻撃の踏み台にされるリスクも無視できません。
自社デバイスの管理を徹底する方法を確認しておきましょう。
OS・ソフトウェアの脆弱性管理
マルウェア感染の原因の多くは脆弱性の放置です。
OSやソフトウェアのアップデートとセキュリティパッチを常に最新の状態に保つ運用体制を確立してください。
多要素認証と厳重なパスワード管理
インターネットに公開されているルーターやサーバーの管理アカウントは攻撃者に狙われます。初期パスワードのまま運用している機器は瞬時に乗っ取られるリスクがあります。
強力なパスワードと多要素認証（MFA）の導入を徹底してください。
社内セキュリティ教育の実施
技術的な対策と並んで、従業員へのセキュリティ教育も重要です。
フィッシングメールへの対応や不審なリンクをクリックしないといった基本的なリテラシーの底上げは、ボット化予防において費用対効果の高い施策です。
定期的な研修や模擬訓練の実施を検討してください。
巧妙化するDDoS攻撃対策はTDCソフトにご相談ください
DDoS攻撃の種類は多岐にわたり、その手法は日々進化し続けています。
自社のIT部門だけで24時間体制の監視と最新攻撃への対応を維持するのは、人的にもコスト的にも大きな負担です。
TDCソフトでは、長年にわたるITインフラ構築とセキュリティ運用の実績を活かし、お客様のビジネス環境に最適なDDoS対策ソリューションをご提案しています。
現状の脆弱性分析から、WAF・CDN・DDoS緩和サービスの選定・導入、そして導入後の運用監視まで、専門のエンジニアがトータルでサポートします。
セキュリティに関するご不安やご相談は、ぜひお気軽にTDCソフトまでお問い合わせください。
まとめ：DDoS攻撃の種類に応じた最適な防御体制を構築しよう
本記事では、DDoS攻撃の基礎知識から攻撃の種類、被害リスク、具体的な対策まで幅広く解説してきました。
DDoS攻撃はボリューム型・プロトコル型・アプリケーション型・増幅型など多種多様な手法が存在し、一つのツールだけで対抗することは不可能です。効果的な防御のためには、自社の弱点把握、多層的な防御の組み合わせ、専門家との連携の3点が不可欠です。
まずはトラフィック状況の把握やファイアウォール設定の見直しといった小さな一歩から始め、段階的に防御体制を強化していきましょう。
対策の進め方にお悩みの際は、ぜひTDCソフトまでお気軽にご相談ください。