脆弱性診断のやり方を徹底解説！種類や実践ポイント、役立つツールも

近年サイバー攻撃が高度化するなか、脆弱性診断の重要性が高まっています。

しかし、「どの診断から始めればいいのか」「正しいやり方がわからない」と悩む担当者もいるでしょう。

本記事では、セキュリティのプロであるTDCソフトが、脆弱性診断の具体的なやり方をわかりやすく紹介します。

また、安全に取り組めるように、診断の種類や実践時のポイント、効率化に役立つツールも解説します。

自社のリスクを正しく把握し、効果的なセキュリティ対策につなげたい方は、ぜひ参考にしてください。

 

 

そもそも脆弱性診断とは？

脆弱性診断とは、Webサイトやサーバー、ネットワークなどに存在するセキュリティ上の脆弱性を専門的な手法で洗い出し、攻撃を受ける前に対策すべき箇所を特定するための調査です。

診断方法は、自動ツールで網羅的にスキャンするツール診断と、専門家が攻撃者の視点で詳細に分析する手動診断の2種類です。
それぞれを組み合わせることで、設定ミスから高度な攻撃手法まで、幅広い脆弱性を発見できます。外部からの不正アクセスや情報漏えい、改ざんなどのセキュリティリスクを未然に防ぐ目的で実施します。

企業にとって脆弱性診断は、自社システムの現状を客観的に把握するためのセキュリティ版の健康診断です。

システムに関する問題を早期に発見し、適切な対応を行うことで、サービス停止やブランド毀損など深刻なトラブルを回避できます。

主な種類

脆弱性診断には、対象システムによって複数の種類があり、それぞれ調査方法や対象が異なります。

代表的な診断は、以下のとおりです。

脆弱性診断は種類によって得られる情報が異なり、万能な診断は存在しません。

そのため、AWSを利用中の企業はプラットフォーム診断、IoTを構築している工場はIoT診断など、自社環境に最適な診断を導入する必要があります。

自社に合った診断により、リスクを的確に把握でき、実態に沿ったセキュリティ対策を講じられます。

ペネトレーションテストとの違い

脆弱性診断と類似する診断に、ペネトレーションテストがあります。

以下が、それぞれの違いです。

脆弱性診断は、システムの弱点を網羅的に見つけるための調査を指します。
一方、ペネトレーションテストは、弱点を利用し、実際にどこまで侵入できるかを試す実践的なテストです。

まずは脆弱性診断によりシステムの弱点を把握したあと、ペネトレーションテストで攻撃成立の深刻度まで検証すると、抜け漏れのないセキュリティ対策につながります。

脆弱性診断をやるべき理由

脆弱性診断は、単にシステムの弱点を見つけることだけが目的ではありません。

以下のような理由から、重要な取り組みといえます。

• サイバー攻撃の未然防止：攻撃者に悪用される前に弱点を特定し、対策を早期に講じることで、重大なインシデントを防止

• 顧客やユーザの信頼獲得：安全に利用できるサービスを構築し、ブランドの信頼性を向上

• 効率的なセキュリティ投資：診断結果をもとにリスクの高い脆弱性から優先的に対策し、限られた予算とリソースを有効活用

脆弱性診断の実施により、企業の資産と信頼を守り、安定した事業運営を実現できます。

脆弱性診断方法の種類

脆弱性診断の具体的なやり方には、手動診断とツール診断の2種類があります。

以下では、それぞれの方法やメリット・デメリットを紹介します。

手動診断

手動診断は、セキュリティの専門家が、これまでの知見や経験をもとに、攻撃者の視点でシステムを一つひとつ手作業で診断する方法です。高精度で誤検知が少ない点が特徴で、ツールでは検出が難しい論理的な脆弱性や、ビジネスロジックに依存した複雑な不備まで洗い出せます。

一方、高度な専門性と工数を要するため、時間や費用がかかる点はデメリットです。

そのため、ツールだけでは見逃されやすい複雑な脆弱性や、重要な取引機能を備えたシステムの診断に適した方法です。

ツール診断

ツール診断は、専用の脆弱性診断ツールを使い、システムを自動的にスキャンして脆弱性を検出する方法です。
既知の脆弱性を網羅的に、かつ高速でチェックすることを得意としています。

メリットは、短時間で広範囲を診断でき、手動診断に比べてコストを抑えられることです。

一方、既知の脆弱性パターンをもとに自動判定する仕組みのため、未知の脆弱性や論理的な欠陥の発見には不向きです。

初期コストを抑えたい企業や、まずは広く自社のセキュリティ状況を把握したい企業に適しています。

プラットフォーム診断ツール

プラットフォーム診断ツールは、サーバーのOSやWebサーバー、データベースなどに潜む脆弱性を診断するツールです。

具体的には、以下のような項目をチェックします。

• OSやミドルウェアのバージョンが古く、既知の脆弱性が残っていないか

• 不要なサービスやポートが外部に公開されていないか

• 設定ファイルに不備がないか

これらは、プラットフォーム全体の安全性を維持するうえで欠かせない項目です。

そのため、ツールの導入は、サーバー運用を行う企業にとって必要不可欠なセキュリティ対策といえます。

Webアプリケーション診断ツール

Webアプリケーション診断ツールは、Webサービスに実装された機能や入力処理に潜む脆弱性を自動診断するためのツールです。

主に、以下のようなWebアプリ固有のリスクをチェックします。

• SQLインジェクションの可能性

• 認証・セッション管理の不備

• 不適切なアクセス制御による情報漏えいリスク

診断を通じて、アプリケーション層のセキュリティ品質を効率良く評価することが可能です。

特に、外部公開されているWebサービスを運用している場合に、攻撃対象となりやすいアプリケーションの防御力を定期的に把握するうえで役立ちます。

クラウドセキュリティ診断ツール

クラウドセキュリティ診断ツールは、AWSやAzureなどクラウド環境特有の脆弱性検出に特化したツールです。

具体的には、以下のような脆弱性を検出します。

• IAM（Identity and Access Management）の権限設定が不適切でないか

• S3バケットなどのストレージが意図せず公開設定になっていないか

• セキュリティグループなどネットワーク設定に不備がないか

クラウドの設定は多岐にわたるため、ツールにより網羅的にチェックすると効率的です。

手動診断 × ツール診断

自動診断ツールだけでは、ビジネスロジックの欠陥や認可回避など、高度な脆弱性の検出は困難です。

より深いレイヤーに潜む脆弱性を見逃さないためには、手動診断とツール診断を組み合わせた方法が有効です。

両者を併用することで、広範囲を効率的にカバーしつつ、重要な箇所に対しては精密な診断を行えるため、セキュリティ品質を総合的に高められます。

ただし、併用する分だけ工数や費用が増える傾向にあるため、重要なシステムを中心に優先順位をつけて実施するのがポイントです。

特に、攻撃対象となりやすい公開システムでは、併用による診断がもっとも適したアプローチといえます。

脆弱性診断のやり方

以下では、実際に脆弱性診断を進めるための具体的な手順を5つのステップに分けて解説します。

1.事前調査

診断を始める前に、まずは診断対象を深く理解することが重要です。

以下が、調査すべき主な項目です。

事前調査は、システムの設計書やAPI仕様書、画面設計書などを確認し、必要に応じて開発担当者へのヒアリングにより情報を収集します。

調査項目を詳細に洗い出せると、重要な機能やリスクポイントを漏れなく把握でき、診断の精度と効率が向上します。

2.目的と診断範囲の決定

次に、診断の目的と範囲を決めます。
それぞれを明確に定義できると、診断内容のブレを防ぎ、限られた予算のなかでもっとも効果的な脆弱性診断を実施できます。

具体的なポイントは、以下のとおりです。

特に手動診断では、診断範囲が広がるほど費用と期間が増加します。
そのため予算に応じて、ログインや決済、個人情報入力フォームなど、特に高リスクな機能に絞って診断するなどの判断が必要です。

3.脆弱性診断の実行

計画と準備の完了後は、診断を進めます。

以下が、手動診断・ツール診断・併用診断の実行手順です。

重要な個人情報や決済情報を扱うシステムの場合は、専門家への依頼を推奨します。
特に金融システムなど、極めて高いセキュリティレベルが求められる領域では、専門家の知見が不可欠です。

それぞれの手法は得意分野が異なるため、診断の目的やシステムの重要度に応じて適した手法を選択しましょう。

4.診断結果の確認

診断が完了すると、検出された脆弱性の一覧が記載されたレポートが作成されます。
レポートで確認できる主な内容は、以下のとおりです。

• 脆弱性の名称：発見された脆弱性の種類

• 発生箇所：脆弱性が存在する具体的なURLやパラメータ

• 深刻度：脆弱性の危険度を示すレベルやCVSSスコア

• 再現手順：脆弱性を実際に確認するための具体的な手順

• 推奨される対策：脆弱性を修正するための具体的な方法

ツールが出力した結果には、誤検知が含まれる場合があります。
そのため、レポートの内容を鵜呑みにするのではなく、再現手順を参考に、本当に脆弱性が存在するのかを確認しておくと安心です。

5.再診断

レポートで推奨された修正対応が完了したあとは、再度診断を行い、脆弱性が確実に解消されているかを検証します。

再診断で確認できる主な内容は、以下のとおりです。

• 修正漏れがないか

• 新しいバージョンや設定変更によって、別の新たな脆弱性が発生していないか

• 修正によって周辺機能にデグレが発生していないか

• 脆弱性の根本原因が解消されているか

• 修正内容が意図どおりに動作しているか

修正と再診断のサイクルを繰り返すと、システムのセキュリティレベルが着実に向上します。
そのため、脆弱性診断は一度で完結するものではなく、改善と検証を継続的に行うプロセスとして取り組むことが重要です。

脆弱性診断の実践ポイント

脆弱性診断を実施する際は、実施環境や診断対象、運用・管理体制においていくつか注意点があります。

以下では、特に注意すべき3つのポイントを紹介します。

本番環境への影響に注意

脆弱性診断ツールによる自動スキャンでは、対象システムに大量のリクエストを送信します。
そのため、本番環境で診断を行う場合はサーバーに高負荷がかかり、パフォーマンス低下やサービス停止を招く可能性があります。

脆弱性診断に伴うリスクを回避するためには、以下のような対策が必要です。

• ステージング環境での実施：本番環境と同一の構成を持つステージング環境で診断を実施

• 負荷の少ない時間帯での実施：本番環境で実施する場合は、利用者が少ない深夜など、ビジネスへの影響が最小限になる時間帯を選択

• 事前通知と監視：診断の実施を関係部署に事前通知し、診断中はシステムのパフォーマンスを常に監視する体制を構築

本番環境への負荷を適切に管理できると、稼働中のサービスに影響を与えることなく安全に診断を進められます。

診断対象とスコープを明確にする

脆弱性診断を実施する際は、対象ごとにスコープを明確に定義することが重要です。

スコープが曖昧だと、診断すべき箇所が漏れる場合や、逆に不要な箇所まで診断してコストや工数が大きくなる場合があります。

スコープを定義する際のポイントは、以下のとおりです。

特に外部業者に依頼する際は、スコープ定義が見積もりの精度を左右します。

事前に要件と対象範囲を整理しておくと、適切なコスト管理につながります。

脆弱性診断の継続的な管理体制の構築

脆弱性は、システムの新規開発時だけでなく、機能追加や改修、ミドルウェアのアップデートなど、あらゆるタイミングで発生します。
そのため、以下を取り入れ、脆弱性診断を継続的に実施するための体制を構築することが大切です。

• 定期的な診断の計画：年に1回など、定期的な診断スケジュールを策定

• 開発プロセスへの組み込み：新機能リリースの前には必ず脆弱性診断を実施するなど、開発のワークフローに診断を組み込む

• 脆弱性情報の収集：JVN（Japan Vulnerability Notes）などで公開される新たな脆弱性情報を常に収集し、自社システムへの影響を確認

このような仕組みにより、脆弱性を早期に発見し、攻撃を受ける前に対策できる強いセキュリティ体制を維持できます。

脆弱性診断の費用相場

脆弱性診断にかかる費用は、診断の対象や方法によって異なります。 

外部の専門業者に依頼した場合の一般的な費用相場は、以下のとおりです。

診断費用は一概に決まっているわけではなく、以下のような複数の要素によって変わります。

• 診断対象の規模：Webアプリケーションの画面数、サーバーの台数など

• 診断の深度：ツール診断のみか、手動診断を含むか、また手動診断の場合、どのレベルまで詳細に調査するか

• 診断期間：診断に要する日数

自社の要件に対する相場感を把握するためにも、まずは複数の業者から見積もりを取り、サービス内容と費用を比較検討することが重要です。

脆弱性診断ツールの選び方

以下では、脆弱性診断ツールを選ぶ際に考慮すべきポイントを紹介します。

診断対象

脆弱性診断ツールを導入する際は、診断したいシステムやリスクのあるレイヤーに最適なツールを選定しましょう。

診断対象ごとに適したツールが異なるため、以下のポイントを参考に選ぶと効果的です。

• Webアプリケーション診断ツール：フォーム入力処理や認証機能の安全性を評価したい場合

• プラットフォーム診断ツール：サーバーOSやミドルウェアのバージョン管理、不要ポートの公開など、基盤部分のセキュリティ状態を把握したい場合

• クラウドセキュリティ診断ツール：AWSやAzure、GCPなどのクラウド環境を運用している場合

自社システムのどの部分にリスクがあるのかを把握したうえで、対象に合ったツールを選べると、診断の精度と効果を高められます。

レポート機能の充実性

脆弱性診断ツールが生成するレポートは、脆弱性の内容を正しく理解し、修正作業を効率良く進めるための情報源です。
そのため、ツールを導入する際は、以下の基準でレポートの充実性や実用性をチェックしましょう。

• 脆弱性の発生箇所と原因が具体的に記載されているか

• 開発担当者がすぐに対応方針を立てられるレベルで、修正に向けた具体的な改善手順が示されているか

• 脆弱性の重大度や優先順位がひと目でわかり、対応計画を立てやすいか

多くのツールでは無料トライアル版が用意されているため、実際に複数のツールを試すことが重要です。

試した中で、自社の開発者や担当者が扱いやすいツールを選ぶことで、スムーズに運用できます。

提供ベンダーの実績

脆弱性診断ツールを選ぶ際は、ツールそのものの性能だけでなく、提供ベンダーの実績や信頼性も判断基準のひとつです。

そのため、以下3つのポイントを確認しておきましょう。

• 導入実績の豊富さ：同業界・同規模の企業での採用事例が多いか、長期間にわたり継続利用されているか

• サポート体制の品質：問い合わせ対応のスピードや専門性、レポート内容に対する補足説明やアドバイスが得られるか

• 最新脆弱性への対応力：ツールのアップデート頻度が高く、新たな脆弱性や攻撃手法に迅速に対応できているか

信頼できるベンダーのツールを選ぶと、安定したシステム運用を長期的に維持できます。

脆弱性診断ならTDCソフトのセキュリティサービスがおすすめ

自社での対応が難しい場合や、より高度で信頼性の高い診断を求める場合は、専門家への依頼が最適な選択肢です。

TDCソフトは、60年以上の歴史を持つシステムインテグレーター（SIer）として、あらゆるセキュリティ課題を解決する幅広いサービスを提供しています。

ある信託銀行様は、PCとサーバーで脆弱性対応が分断され、チーム間でノウハウやナレッジを共有できない課題を抱えていました。
そこで当社は、ServiceNowにあるITOMとSecOps VRの導入を支援し、脆弱性の受信から対処、ナレッジ蓄積までを一元化する仕組みを構築。
結果として、脆弱性を一元管理でき、組織全体の脆弱性対応のスピードが向上。
さらに、ナレッジ化が可能となり、同じ事象が発生した際の対応工数の削減にも成功しました。

当社では、脆弱性診断だけでなく、ペネトレーションテストやシステム構築、内製化に向けたITリテラシー教育まで包括的に支援します。
セキュリティに関するお悩みは、ぜひご相談ください。

まとめ：脆弱性診断は自社サイトを守るための第一歩

脆弱性診断は、サイバー攻撃のリスクから自社サイトやサービスを守るうえで欠かせない対策です。
システムの弱点を正確に把握し、優先度をつけて改善を進めることで、情報漏えいやサービス停止などの重大なトラブルを未然に防げます。

自社システムに合った診断方法と診断ツールを選ぶことで、より強固なセキュリティ対策を実現できます。
自社のコーポレートサイトや社内ネットワークの脆弱性を診断したい場合は、TDCソフトにご相談ください。当社のwebサイト・ネットワーク脆弱性診断では、Webサイトとネットワークにおける脆弱性の有無を確認します。
診断結果をもとに対策すると、攻撃を受けた際のリスクの低減が可能です。

まずはお気軽にお問い合わせください。