情報セキュリティの3要素（CIA）・7要素とは？重要性や違いなどを解説

昨今、ITツールの発展に伴い、情報セキュリティの重要性が再認識されるようになりました。
不正アクセスや情報漏洩など、IT技術にはさまざまなリスクが付きまとうからです。

情報セキュリティの知識は、企業のIT管理において不可欠です。
しかし、専門用語が多く、基本的な知識も難しいと感じることがあるのではないでしょうか。

本記事では、情報セキュリティのもっとも基本的な考え方である3要素（CIA）と、その発展形である7要素について解説します。

 

 

情報セキュリティの重要性

情報セキュリティとは、情報をさまざまな脅威から守り、安全な状態を維持することです。
情報セキュリティは単にデータを保護するだけでなく、組織全体の信頼性と可用性を確保するうえで不可欠な概念です。

現代社会において、IT技術はビジネスに深く浸透しています。スマートフォンの活用・リモートワークでのビデオ会議・SNSでの情報発信など、日常のあらゆる場面で情報技術が活用されています。
これらは利便性をもたらす一方で、情報漏洩・改ざん・不正アクセスといったリスクも伴います。

そのため、情報を安全に保つことは、企業活動の継続性を確保し、顧客や従業員のプライバシーを守り、社会全体の信頼を維持するうえで、ますます重要になりました。
情報セキュリティ対策は、単なる技術的な対策だけでなく、組織全体の意識向上と継続的な改善活動を通じて、より強固なものにしていく必要があります。

情報セキュリティの3要素（CIA）とは

情報セキュリティを考えるうえで、世界共通の基本となるのが3要素です。
3要素は機密性（Confidentiality）・完全性（Integrity）・可用性（Availability）の3つを指し、それぞれの英語の頭文字を取ってCIAと呼ばれます。

CIAは、情報セキュリティのあらゆる対策の土台となる考え方であり、IT関連の試験でも頻出する最重要項目です。
本章では、それぞれの要素について解説します。

機密性 (Confidentiality)

機密性とは、許可された人だけが情報にアクセスできる状態を保証することであり、見てはいけない人に、情報を見られないようにすることを意味します。
情報セキュリティにおいて、機密性は重要な要素の一つであり、組織や個人の信頼性を維持するために不可欠です。

機密性が破られると、顧客の個人情報（氏名・住所・クレジットカード情報など）や企業の内部情報（経営戦略・技術情報・顧客リストなど）が漏洩するリスクが高まります。
情報漏洩は、金銭的な損失・信用の失墜・法的責任の追及など、企業にとって深刻な損害につながる可能性があります。

例えば、顧客情報が漏洩した場合、顧客からの信頼を失い、競合他社への乗り換えを招きかねません。
また、企業の技術情報が漏洩した場合、競争優位性を失い、市場での地位を脅かされる可能性があります。

重要な情報を適切に管理し、不正アクセスや情報漏洩を防ぐための対策を講じることは重要です。
パスワードを複雑なものに設定したり、不審なメールやリンクを開かないようにしたり、セキュリティソフトを導入したりすることが、機密性を守るうえで有効な対策です。

機密性を意識し、日々の行動を注意深く行うことで、情報漏洩のリスクを減らせます。

完全性 (Integrity)

完全性とは、情報が本来あるべき姿で存在し、正確かつ不正に改ざん・破壊されていない状態を保証することです。
情報が正しく、書き換えられていないことを意味しており、情報の信頼性を根幹から支えています。

完全性が損なわれると、その影響は甚大です。

例えば、誤った情報に基づいて重要な意思決定を下してしまったり、誤情報を拡散することで混乱を招いたりする可能性があります。
また、企業のWebサイトが不正アクセスによって意図しない内容に書き換えられた場合、企業の信用失墜は避けられず、経済的な損失にもつながります。

完全性を維持するためには、アクセス制御・暗号化・バックアップ・監査など、多岐にわたるセキュリティ対策が不可欠です。

可用性 (Availability)

可用性とは、許可された人が、必要な時にいつでも情報やシステムを利用できる状態を保証することです。
つまり、使いたい時に、きちんと使えることを意味します。

システムが常に正常に動作し、ユーザーが必要な時にアクセスできる状態を維持することが重要です。

可用性が失われると、サービスが停止し、業務が滞ったり、顧客に迷惑をかけたりします。
例えば、大規模なアクセス集中でECサイトがダウンしてしまうと、販売機会の損失につながります。

そのような事態は企業の信頼を損なうだけでなく、経済的な損失も招くものです。
また、可用性の低下は、生産性の低下・従業員の不満に加え、最終的には収益の減少につながる可能性があります。

可用性を維持するには、適切なインフラストラクチャ・バックアップシステム・効果的な監視体制などが欠かせません。

情報セキュリティの7要素とは

CIAは情報セキュリティの基本ですが、技術の進化や脅威の多様化に伴い、CIAだけではカバーしきれない側面も出てきました。
そのため、CIAを補強・発展させる形で、新たに4つの要素が加えられ、7要素として捉える考え方が広まっています。

追加された4つの要素は以下のとおりです。

• 真正性 (Authenticity)

• 責任追跡性 (Accountability)

• 否認防止 (Non-repudiation)

• 信頼性 (Reliability)

それぞれの要素について、順番に解説します。

真正性 (Authenticity)

真正性とは、情報や通信相手、利用者などがアクセスを許可されていることを意味します。
つまり、なりすましや偽物ではないことを保証する考え方であり、デジタル社会において非常に重要な概念です。

インターネット上では相手の顔が見えないため、相手が本当に本人であるか、情報が改ざんされていないかを判断することは困難です。

例えば、ECサイトで買い物をするとき、アクセスしているサイトが本当に信頼できる企業のものであるか、個人情報を入力しても安全かなどを確認する必要があります。

フィッシング詐欺のように、偽のWebサイトに誘導してID・パスワードやクレジットカード情報などを盗み取る手口は、真正性を悪用した典型的な攻撃です。

そのため、常に真正性を意識し、URLの確認・セキュリティソフトの利用・不審なメールやリンクへの注意など、さまざまな対策を講じる必要があります。

責任追跡性 (Accountability)

責任追跡性とは、ある操作を誰が行ったのかを、後から特定・追跡できる状態を保証することです。
システムにおける操作のログ（足跡）を残すことで、まるで防犯カメラのように、問題発生時の原因究明や責任の所在特定を可能にします。

責任追跡性は、不正アクセスや情報漏洩などのセキュリティインシデントが発生した場合に、迅速かつ正確な対応を行うために不可欠です。
ログを分析することで、攻撃経路や影響範囲を特定し、再発防止策を講じられます。

また、誰がいつ何をしたのかを明確にすることで、関係者への説明責任を果たすとともに、組織全体のセキュリティ意識向上を図れます。

さらに、ログが記録されている事実は、内部不正の抑止力にもなる要素です。
従業員は、自身の行動が監視されていることを意識することで、不正行為を思いとどまる可能性が高まります。

このように、責任追跡性は、セキュリティリスクの低減と組織の健全な運営に貢献する重要な要素です。

否認防止 (Non-repudiation)

否認防止とは、ある行為を行った人が、後になって『自分はやっていない』と否定できないようにすることを指します。
デジタル社会における言った、言わないのトラブルを未然に防ぐ、非常に重要なルールです。

否認防止は単なる約束事以上の意味を持ち、法的な拘束力を持つ電子契約や、金銭のやり取りが発生するオンライン取引において、取引の信頼性を担保する基盤となります。

例えば、オンラインショッピングで商品を購入した際、購入者がそんな注文はしていないと主張することを防ぐために、否認防止の仕組みが用いられます。
否認防止は、デジタル社会における信頼を構築し、安全な取引環境を維持するために不可欠な要素です。

信頼性 (Reliability)

信頼性とは、システムが設計されたとおりに、安定かつ正確に動作し続けることを保証する概念です。
単にシステムが利用可能である可用性を超え、期待される機能が常に正確に実行されることを意味します。

システムが予期せぬ動作をしたり、計算結果に誤りが生じたりした場合、業務の混乱や経済的な損失といった深刻な事態を引き起こす可能性があります。

特に、金融システムのように、極めて高い精度が要求される領域においては、信頼性は事業運営の根幹を成す要素です。
わずかな誤りも許されない環境下では、システムの信頼性が企業の信用や顧客からの信頼に影響をおよぼします。

したがって、金融機関をはじめとする多くの企業にとって、システムの信頼性を確保することは、事業の継続と成長に不可欠な取り組みです。

情報セキュリティ3要素と7要素の違い

ここまで解説してきた3要素と7要素の関係性を整理しましょう。
基本となるのがCIA（機密性・完全性・可用性）であり、それを現代のニーズに合わせて補強・発展させたのが7要素です。

以下の表で、それぞれの要素のポイントを確認してみましょう。

多層的防御とは

情報セキュリティ対策を考えるうえで重要なコンセプトが多層的防御です。
これは、一つの防御策に頼るのではなく、複数の異なる種類の防御壁を何重にも設けることで、セキュリティを強固にする考え方です。

多層的防御とは、以下の5つの要素で成り立っています。

• 物理的防御

• ネットワーク防御

• 端末防御

• アプリケーション防御

• 人的防御

それぞれの要素について、順番に解説します。

物理的防御

物理的防御は、システムにおいてもっとも外側にある防御層です。
データセンターやサーバルームなど、情報システムが設置された物理的な空間を守るための対策を指します。

物理的防御は情報セキュリティ対策の基盤であり、デジタルな防御策の前に、物理的な脅威から情報資産を保護する役割を担います。
例えば、入退室管理・監視カメラの設置・警備員の配置などによって、不正な侵入や物理的な破壊行為を防ぐ対策が代表例です。

環境制御も重要であり、温度や湿度を適切に管理することで、機器の故障やデータ損失のリスクを低減します。
さらに、電源供給の冗長化や防火対策など、災害対策も物理的セキュリティに含まれます。

これらの対策は、情報漏洩やシステム破壊のリスクを軽減するために不可欠であり、ほかのセキュリティ対策と組み合わせて多層防御を構築することが重要です。

ネットワーク防御

社内ネットワークと外部のインターネットとの境界を守る対策が、ネットワーク防御です。
ファイアウォールやプロキシサーバーといったセキュリティデバイスによって構成され、不正な通信が内部ネットワークに侵入するのを水際で防ぐ重要な役割を担っています。

外部からの攻撃だけでなく、内部からの不正なアクセスを監視し、制御も可能です。
具体的には、許可された通信のみを通過させ、不正な通信は遮断するフィルタリング機能、外部からの攻撃を検知し、防御する侵入検知・防御システム（IDS/IPS）が含まれます。

加えて、Webサイトの閲覧履歴を記録し、不正なサイトへのアクセスを制限するWebフィルタリングなども可能です。
ネットワーク防御による境界層の強化は、企業の機密情報や顧客データの保護・事業継続性の確保に欠かせません。

さらに定期的なセキュリティ診断・脆弱性対策・最新の脅威情報の収集と対応によって、常に変化するサイバー攻撃から組織を守り抜くことも重要です。

端末防御

端末防御は、企業や組織で使用されるパソコン・スマートフォン・タブレットなどの個々のデバイス（エンドポイント）をサイバー攻撃から保護する重要な防衛層です。
これらのデバイスは、社内ネットワークへの入り口となり得るため、徹底的な保護が欠かせません。

端末防御の主な目的は、ウイルス・マルウェア・ランサムウェアなどの悪意のあるソフトウェア感染を未然に防ぎ、不正なプログラムの実行を阻止することです。

また、デバイスの盗難や紛失時の情報漏洩リスクを軽減するための対策も含まれます。
例えば、アンチウイルスソフトウェアの導入・ファイアウォールの設定・OSやアプリケーションのアップデート・不審なWebサイトへのアクセス制限・デバイスの暗号化などが代表的な対策です。

端末防御は、常に進化する脅威に対応するため、最新の技術と情報に基づいた対策を継続的に実施しなければなりません。
これにより、企業全体のセキュリティレベルを向上させ、ビジネスの継続性を確保できます。

アプリケーション防御

アプリケーション防御は、Webサイトや業務システムといったアプリケーションそのものを守る重要な層です。
アプリケーションは、設計段階で意図せずセキュリティ上の弱点、つまり脆弱性を抱えていることがあります。

脆弱性は、攻撃者にとって格好の標的です。
不正アクセスやデータ改竄、情報漏洩といった深刻な被害を引き起こす要因になります。

アプリケーション防御は、このような脆弱性を悪用した攻撃からアプリケーションを防御します。
具体的には、SQLインジェクションやクロスサイトスクリプティング（XSS）といった代表的な攻撃手法をはじめ、多様な攻撃パターンを検知し、遮断する機能を提供します。

さらに、脆弱性診断ツールなどを活用し、アプリケーション自体に潜む脆弱性を事前に特定し、修正することで、より強固なセキュリティ体制の構築も可能です。

アプリケーション防御は、単に攻撃を防ぐだけでなく、アプリケーションの安全性を継続的に向上させるための活動も包含します。
Webアプリケーションファイアウォール（WAF）などのセキュリティ製品が、この層の保護に役立ちます。

人的防御

もっとも重要な防御層が、情報を扱う人を扱う人的防御です。
組織における情報セキュリティ対策は、技術的な側面だけでなく、個々の従業員の意識と行動に深く根ざしている必要があります。

フィッシング詐欺やソーシャルエンジニアリングといった攻撃は、人間の心理的な脆弱性を利用することが多いため、従業員への継続的な教育と訓練が欠かせません。
定期的なセキュリティ研修の実施・模擬的な攻撃メールの送信・セキュリティポリシーの周知徹底などを実施しましょう。

また、パスワードの適切な管理・不審なメールやWebサイトへのアクセス禁止・機密情報の取り扱いに関するルール遵守など、日常的な業務における注意喚起も重要です。
さらに、従業員がセキュリティ上の問題に気づいた際に、速やかに報告できるような体制を構築しましょう。

報告しやすい環境を作ることで、潜在的なリスクを早期に発見し、被害を最小限に抑えられます。

最終的には、組織全体でセキュリティ文化を醸成し、従業員が情報セキュリティの重要性を認識し、自律的に行動できるような状態を目指す必要があります。

領域別の情報セキュリティ対策の考え方

多層的防御がどこを守るかという空間的な考え方だったのに対し、どのように対策を講じるかという方法論で分類する考え方もあります。
このようなセキュリティ対策は、以下の4つの領域に分けて考える点が特徴です。

• 技術的対策

• 人的対策

• 組織的対策

• 物理的対策

それぞれの領域について、順番に解説します。

技術的対策

技術的対策は、不正アクセス・マルウェア感染・情報漏洩といった脅威からシステムやデータを保護するために実施されるものです。

具体的には、不正な通信の遮断や侵入検知・防御システム（IDS/IPS）による不審な活動の監視や防御・マルウェアの検知や除去・アクセス制御による認証や認可・暗号化によるデータの保護などが挙げられます。
これらの対策を多層的に組み合わせることで、より強固なセキュリティ体制を構築することが重要です。

人的対策

情報セキュリティにおける人的対策は、組織のセキュリティレベルを向上させるうえで極めて重要です。
技術的な対策だけでは防ぎきれない内部不正やヒューマンエラーによる情報漏洩を防ぐために、個々の従業員の意識向上と適切な行動を促す必要があります。

人的対策の代表例は、従業員向けの定期的なセキュリティ教育・訓練です。
パスワード管理の重要性・情報漏洩のリスクなどを理解させ、具体的な事例を交えて注意喚起することで、セキュリティ意識を高められます。

また、従業員のモチベーション維持やストレス軽減も、内部不正を防ぐうえで考慮すべき点です。
定期的な面談や相談窓口の設置など、従業員が安心して働ける環境づくりも、情報セキュリティ対策につながります。

組織的対策

組織的対策とは、組織全体で情報セキュリティを確保するための取り組みです。

情報セキュリティポリシーの策定と周知・責任体制の明確化・リスクアセスメントの実施・インシデント発生時の対応計画の策定などが挙げられます。
これらの対策を講じることで、人的ミスや内部不正による情報漏洩リスクを低減し、組織全体のセキュリティレベルの向上が可能です。

また、定期的な見直しと改善を行うことで、変化する脅威に対応し、継続的なセキュリティ強化を図ることが重要です。

物理的対策

物理的対策とは、情報資産を物理的な脅威から保護するための対策です。
入退室管理・監視カメラの設置・耐震構造の建物・電源の冗長化などが該当します。

これらの対策は、不正な侵入・盗難・破壊・災害などから情報資産を守り、情報システムの可用性・完全性・機密性を維持するために欠かせません。

ゼロトラストセキュリティとは

近年、セキュリティの分野で急速に注目を集めているのがゼロトラストと呼ばれる考え方です。

ゼロトラストとは、何も信頼しない（Zero Trust）という原則に基づいたセキュリティアプローチです。
従来のセキュリティ対策とは根本的に異なる発想が、現代の複雑化するIT環境において必要不可欠なものとして認識されつつあります。

従来のセキュリティ対策は、社内ネットワークは安全、社外ネットワークは危険といった境界型防御モデルが主流でした。
ファイアウォールなどを境界線として、内部からのアクセスは比較的容易に許可し、外部からの不正アクセスを遮断する考え方です。

しかし、クラウドサービスの普及や、場所を選ばないリモートワークの推進などにより、企業における社内と社外の境界線は著しく曖昧になっています。
従業員が社外のネットワークから社内システムにアクセスしたり、クラウド上のデータにアクセスする機会が増加する状況で、従来の境界型防御だけでは十分なセキュリティの確保は困難です。

そのような状況を受け、ゼロトラストセキュリティの注目度が高まりました。

ゼロトラストは「社内ネットワークに接続されているデバイスやユーザーであっても、決して安全とは限らない」を前提としています。
つまり、内部からのアクセスであっても、外部からのアクセスと同様に厳格な検証と、厳密な認証・認可を行うことで、セキュリティリスクを最小限に抑えようとするものです。

これにより、社内ネットワークに不正な侵入があった場合でも、被害を最小限に食い止められます。
ゼロトラストは、変化し続ける現代のIT環境において、より強固なセキュリティ体制を構築するための不可欠な要素です。

まとめ：情報セキュリティの基本を理解して、信頼されるIT人材を目指そう

本記事では、情報セキュリティの基本である3要素（CIA）と、それを発展させた7要素について解説しました。
それぞれの要素は、安全に情報技術を利用するための重要な土台です。

情報セキュリティの基本を理解することは、実務の現場でセキュリティ上のリスクを正しく判断するうえで欠かせません。
セキュリティ対策を講じる際は、あらためて確認しましょう。